テクノロジー業界の動向：山あり谷ありの一年を経て

いま日本は歴史的な変化に満ちており、新たな成長分野への積極的な取り組みが見られます。Geodesic Forum 2024では、その日本の変化を反映し、AI、エネルギー、国防といった様々な分野のスタートアップ起業家が集まり、イノベーションの最前線について共有しました。本記事では、カンファレンスでの学びとその重要性についてまとめています。

日本は、DXの市場として、また独自のダイナミックなベンチャーキャピタルおよび起業家のエコシステムを持っていることから、再び注目されることが予想されています。Geodesic Capitalの投資家であるJon Rezneckは、日本のスタートアップ投資市場の現状についてまとめ、なぜいま日本が再び注目をされるべきか、また今後の日本の市場について見解を述べています。

GeodesicはSakana AIのシードファイナンスラウンドへ参加いたします。自然にインスパイアされたインテリジェンスに基づく新しい形の基盤モデルを作るという同社のビジョンの実現のために、デビッド・ハー、リオン・ジョーンズ、伊藤 錬 氏をサポートできることを嬉しく思います。

マクロ経済の不確実性が特徴で、生成AIの盛り上がりが始まった変革の年である2023年を振り返りつつ、2024年に向けた展望を共有します。

労働者不足という社会的課題に対して、AIが提示する解決のヒントについて語りつつ、AIそのものの捉え方を再確認し、その先の未来について考えます。

AIの最先端をいくシリコンバレーでは、生成AIによって新しいソリューションが出現、既存のビッグテックやスタートアップは前代未聞の速さで反応し、競争関係が築かれている。AIは果たしてキャズムを超えたのか？今どの段階にいるのか？そしてこれからどこに向かっていくのか？

気候変動による影響への対応や脱炭素社会を目指す日本企業にとって、再生可能エネルギーへの転換は急務であるが同時に課題もあります。北米のクライメートテック分野のスタートアップ企業は今までにない技術で新しいアイディアを提供しています。

DXというと大規模で大きなお金が動くイメージを持たれがちですが、プロジェクトの規模に関わらず、そのゴールとミッションが明確であれば、DXはもっとシンプルに捉えることができます。サポート業務の一輪を担うまでになった3年間のDXプロジェクトジャーニーからの学びを共有します。

金融クレジット・アクセスのパイオニアであるNova Creditが、シリーズC資金調達の成功を発表しました。このマイルストーンは、世界中の個々人により公平で包括的な金融システムへのアクセスを可能にするという同社のミッションを強調するものです。

AIは果たしてキャズムを超えたのか？今どの段階にいるのか？そしてこれからどこに向かっていくのかについて、AI分野での投資で10年以上のキャリアを持つ、Geodesic Capital パートナーであり投資チームのディビア・スダカに話を聞きました。

気候変動問題に対応するためにテクノロジーを活用する「グリーントランスフォーメーション（GX）」のフレームワークを採用、推進するリーダーたちが現れ始めています。本記事では、GXとは何か、この分野における多くの産業とテクノロジーの機会、日本や海外の企業がどのようにこのフレームワークを導入しているか、そして今後のGXの方向性についてご紹介しています。

現在のGeodesicの投資先企業から6社がForbes Cloud 100に選出されました。

Geodesicに新しいポートフォリオを迎えることができました！Nile社は企業ネットワーク業界に革命を起こし、かつてないほどグローバルな顧客の需要に応える態勢を整えています。Nileの驚異的な市場拡大と、彼らのネットワーキング業界の再構築についご紹介しています。

Fly.ioのKurt Mackey氏と彼のチームとは何年も前に知り合い、彼らが主要なクラウド・プロバイダーやコンテンツ・デリバリー・ネットワーク（CDN）に対抗する強力な競争相手としての地位を築き上げてきたのを目の当たりにしてきました。これらの既存企業に対抗するのは野心的な仕事ですが、開発者の熱意とユーザーの急激な増加は、市場においてFlyが満たす大規模なニーズがあることを物語っています。そのため、我々Geodesic CapitalがシリーズCに投資する機会を得た時、私たちはぜひ参加したいと思いました。

さまざまな企業でデータ活用の重要性が叫ばれる中、誰もがデータを活用できるようにする「データの民主化」に向けた動きが進んでいます。ただし、単に過去のデータを振り返るだけでなく、深いインサイトを得て新たなアイデアに結びつくようなデータ活用ができている企業はあまり多くありません。

Geodesicのバイスプレジデント 兼 投資チームメンバー。ディールソーシングや投資活動のほか、ポートフォリオ企業の支援を担当。Geodesic入社以前は、BlackRock社にシステマティック投資家として8年間在籍し、定量的社債ファンドの運用とワークフローの自動化ソフトウェアの開発に尽力。GeodesicでAIや自動化について語らせたら右に出るものはいない。

株価は2021年末のピークから大きく下落しています。 Facebook、Google、Microsoft、Salesforce、そして多くのスタートアップで、前代未聞のレイオフが毎週続いています。 シリコンバレー銀行も倒産してしまいました。 外から見ると、テック業界は混沌としているように見えるかもしれません。しかし、テクノロジーの歴史が明らかにしていることがあるとすれば、今がまさに最大のチャンスの時なのです。

Marcus: 本日のPodcastが始まりました。今回は、Geodesicの初期メンバーであるマットとジョンにお越しいただいています。ジョンは投資チームのリーダーで、これまで Geodesic Capitalが行った投資、全てに関与してきました。ここ７年間で 何千もの企業を評価してきました。500社ほどに対して何らかのデュー・デリジェンスを行いました。投資したのは、41社で正しいでしょうか？

ESG（Environment：環境、Social：社会、Governance：ガバナンス）やSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）など、環境や社会に関するキーワードが、企業や投資家の間で注目を集めています。これらの分野について、環境とダイバーシティ（多様性）という二つの視点から考えてみたいと思います。

UI（ユーザーインターフェース）およびUX（ユーザーエクスペリエンス）は、デジタルトランスフォーメーションのラストマイルとも言われています。それは、デジタル製品のUI/UXがお客様や従業員との接点であり、ユーザーに価値を提供するものでもあるためです。

さまざまな技術が進歩する中、あらゆる業界の企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するようになりました。そのDXを支えるには、安全なインフラが必要です。信頼できるインフラを実現するサイバーセキュリティは、企業の競争力を高める上でも極めて重要な存在となっているのです。

企業におけるデータ活用とワークフローの自動化が注目されています。市場規模や投資金額も顕著な伸びを示しており、ソリューションの幅も広がってきました。デジタルトランスフォーメーション（DX）の要ともいわれるこの分野の動向を探ります。

コーポレートベンチャーキャピタル（CVC）投資と戦略的提携： ともに重要ではあるが、根本的に異なる意志決定である

日本では海外のテクノロジースタートアップ企業との業務提携で、その多くが苦戦している。ビジョンや戦略が間違っているわけではない。アーリーステージのスタートアップにとって時期尚早だったか、提携の規模が大きすぎるか、あるいはその両方が原因の場合もある。

米Forbes誌は、世界中の未上場クラウド企業の中からトップ100社をランキングし、「2022 Forbes Clound 100」として発表しました。そして、現在のGeodesicの第１ファンドの投資先企業から10社（うち7社は上位50位以内にランキング）が選出されました。各創業者とチームの皆さん、おめでとうございます。

企業におけるクラウド活用の利点は誰もが知るところになりました。クラウドを活用することで、必要なツールを迅速に導入し、事業規模やニーズに応じて柔軟にシステムやアプリケーションが拡張できます。そのため、スピード感を持ってビジネスを展開しようとする企業にとってクラウドは欠かせないものとなっています。

1917年創業という歴史を持つ国内光学機器大手の株式会社ニコン。現在では映像関連事業から半導体をはじめとする精密機器、デジタルソリューションにまつわるコンポーネント、そしてヘルスケア事業に至るまで、さまざまな領域の事業を手掛けています。

定義をすることは非常に重要です。立てた戦略によって何が達成でき、何が達成できないのかを明確にしなければ、戦略自体が失敗に終わるからです。環境（Environment）、社会（Social）、コーポレートガバナンス（Corporate Governance）の略であるESGフレームワークですが、広く認知されるにつれ、何にでも使えるキャッチコピーとして形骸化する危険性が高まっています。

ESGとは何でしょうか。アメリカであろうと日本であろうと、ESGについて語るときは、同じ理解の下に語られる必要があります。ESGは環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の3つの要素の頭文字を取った用語で、その認知度は出資者やベンチャーキャピタル、企業の創業者の間で急速に高まっています。長期的に持続可能な成長分野への投資について語るならば、ESGの成り立ちや目的に関する理解が不可欠です。それでは、ESGとは一体何なのか、類似する他の戦略と何が違うのか、2回に分けて説明していきましょう。

企業向けにソフトウェアアプリケーションの定着化ソリューションを提供しているPendo.io（Pendo）。その創業者で最高経営責任者を務めるトッド・オルソン（Todd Olson）氏は、14歳でコーディングの仕事を始めたというソフトウェアのエキスパートです。Pendoを設立するまでに2社のスタートアップをゼロから築きあげ、うち1社はIPOにも成功。経営者としての腕もさることながら、プロダクトマネジメントの経験も豊富で、さまざまなプロダクトチームを率いてきました。

私たちは今、まさしくデジタル時代の入り口に立っています。 あなたの会社はスタート地点に立っていますか？

まず初めに、Geodesicのポートフォリオ企業であるWorkato社が、シリーズEの資金調達を成功裏に終えたことをご報告します。これは同社にとって大変な快挙です。自動化は今日のソフトウェア業界において成長著しい分野であり、Workatoはその次の波を牽引する企業です。Geodesicは、今回の資金調達においても同社の更なる成長をサポートできたことをとても光栄に思います。

米Forbes誌は毎年、世界中の未上場クラウド企業の中からトップ100をランキングし、「Forbes Cloud 100」として発表しています。そして、2021年のForbes Cloud 100企業に、Geodesic 投資先企業のうち12社が選出されました。

第3回の「オムニチュア社の企業分析」は、製品をキーワードに前編・後編の2回に分けてお送りする。本前編では、ウェブ分析カテゴリを代表するオムニチュア製品SiteCatalystに焦点をあて、「成功を収める製品がどのように生み出されるのか」について学ぶべきポイントを掘り下げていく。後日配信の後編では「安定したビジネスとなるまでの開発の経過」についてお伝えしよう。

AIや機械学習は、働き方改革やDX（デジタルトランスフォーメーション）に有効とされており、すでに多くのグローバル企業が導入している。日本では新型コロナによるデジタル導入全般への大きな追い風に加え、急速な人口減少という課題があり、更なるテクノロジーやAI導入の必要性に迫られている。そこで今回、AIプラットフォームを5000社以上の企業・組織・政府に提供しており、AI分野をリードするDatabricksの共同創業者 兼 CEOであるアリ・ゴディシ氏にお話を聞いた。

本稿は4回にわたる連載記事、「オムニチュアの企業分析」の第2回後編である。第１回で説明したように、私は米国のテクノロジースタートアップ企業、オムニチュア社に在籍していた。この頃のオムニチュアは、勝つための戦略としてアグレッシブなM&Aに重きを置いていた。2006年の株式公開後、4つの企業を次々に買収したオムニチュアは、2009年にアドビ社に買収されることとなる。まるでジェットコースターに乗っているかのようであったが、私は買収する側、される側の両方の立場で、企業の内部からテクノロジー企業のM&Aについての多くを学んだ。本連載の他の記事と同様に、今回も報道の見出しの裏側を深く掘り下げ、デジタルビジネスで成功するための経営および運営に関する見識とベストプラクティスを明らかにしていきたい。それでは前編に続き、M&Aに焦点を当てて説明していこう。

日本を含む開発者のコミュニティでは、すでに数十年もの間APIが使用されてきました。しかし、今日のようにいろいろなものが繋がっているクラウドベースの世界では、APIは、開発者だけでなく、DXに関わるすべての人に理解してもらうべき概念です。例えば、Geodesic CapitalのポートフォリオであるWorkato社はAPIの連携の仕組みを活用し、クラウドサービスの連携といったデジタルワークフローの自動化をより一層のスピード感で進めることによって、DXを推進する企業をサポートしています。

本稿は、4回にわたって連載中の「オムニチュア社の企業分析」の第2回（前編）にあたる。筆者は以前、デジタルマーケティングとウェブ分析サービスを提供する、米国のITスタートアップであったオムニチュア社に在籍していた。その経験を踏まえ、シリコンバレーで一般的な、企業経営および運営に関するベストプラクティスをお伝えしたい。競合が多く急成長中のデジタル市場で、競争に加わり、勝ち抜くためにお役立ていただければ幸いである。

今年（2020年）4月、私は「Mobility During COVID-19 and the Corresponding Environmental Impact （コロナ禍のモビリティと環境への影響）」と題したブログ記事を書いた。その記事に続き、ここではモビリティ、気候変動、およびテクノロジーがどのように影響しあうのかについて掘り下げていく。

（Geodesic Forum 2020 テック・カンファレンスで開会の挨拶をするGeodesic Capital パートナー、マット・フラー。2020年2月17日、六本木のグランドハイアット東京にて）

本記事はGeodesic Capitalの共同創立者アシュヴィン・バチレディ（Ashvin Bachireddy）によって、弊社のPortfolio含め、米国スタートアップの経営者を対象に執筆したものを日本語に翻訳した記事になります（英語版）。日本のデジタル・トランスフォーメーションに関連した興味深いコンテンツとしてお楽しみください。THE DOMEニュースレターへ登録する

日本企業はデジタル化の方法を模索し、シリコンバレーにその答えを求めている。日本のメディアや企業は、米国のテクノロジー市場、トレンド、および企業について調査し、大きく取り上げているが、その内容は外部から見える情報に限られる。もちろん、こういった情報も方向性や戦略を定めるためには重要ではあるが、日本の企業が本当にデジタル変革を実現しようとするならば、シリコンバレーの内部に目を向ける必要がある。